看護師は医療の現場、福祉現場等において患者や高齢者などの身の回りの世話を行ったり、医師の行う医療行為の補助的約割を果たすことが原則とされています。そのため看護師が医療行為を行ってはいけません。しかし医師不足が問題となっている現在では、特定の医療行為を行うことができる看護師が登場しています。それが「特定看護師」です。
特定看護師は本来医師が行う医療行為の一部を、限定的に行うことができる看護師のことをいいます。その医療行為の基準は「患者の身体や生命に対し、重篤と思われる合併症などが発症するリスクが低いとされる医療行為」となっています。特定看護師が行える医療行為の例を挙げると、傷口を縫う行為や気管内挿管などがあります。
特定看護師になるためには「看護師免許を取得していること」、「看護師としての実務経験が規定以上であること」、「第三機関の認定する看護系大学院修士課程を修了していること」、「大学院修士課程を修了後、第三機関によって知識・技術などを含む能力が一定以上と認定されていること」が必要です。
注意点は、いくら特定看護師であっても「医師の指示」を受けなければ医療行為を行ってはいけないことです。医師の判断を得ないで医療ミスをしてしまった場合は、取り返しのつかないことになってしまいます。看護師本来の業務の基本である医師の補助的役割は守らなければなりません。
特定看護師の需要が増えていくことで医療負担を軽減し、看護師の専門性を向上することで医療はさらなる発展をすることでしょう。一方で日本医師会では医療の質が低下するという見方をしており、反対の意見も出ているのが現状です。そんな中、特定看護師を目指す方が徐々に増えてきています。医師不足という大きな問題を解決する一手として、特定看護師が世の中に普及していくのではないでしょうか。医療がさらなる発展をすれば、命が助かる方が増えるということでもあります。それも含め、今後の特定看護師の活躍が重要となることでしょう。
